- 非営利団体Good Food Instituteのレポート「持続可能な代替タンパク質の市場の勢い」
- 2020年に31億㌦が投資資金集まり、2019年と比較すると3倍の額
- 代替タンパク質業界がサプライチェーンと関わる企業と提携することが必要だと分析
代替タンパク質市場
アメリカの非営利団体Good Food Institute(グッドフードインスティテュート:GFI)より新しいレポートが発表されました。
内容は2020年に31億㌦が投資された「持続可能な代替タンパク質の市場の勢い」について。
去年1年間の投資額は、2018年と比較すると4.5倍。2019年と比較で3倍の資金が投資されたということです。
しかも、過去10年間で代替タンパク質の企業が調達した投資総額が59億㌦といわれ、半分以上の投資資金は去年のうちに集まったということになります。
振り返ると、2020年はコロナ大流行によって、植物肉(プラントベースの代替肉)の売上が急増。それによって植物肉の認知が一気に広がりました。
身近のものを例にあげると、オーストラリアの代替肉企業V2foodがバーガーキングと提携し、新メニュー「プラントベースワッパー」を展開。
日本では無印良品が「大豆ミート」の販売を開始、プラントベースの代替肉が身近な食品となりました。
投資家であるJim Mellon(ジム・メロン)氏よると、2021年は細胞培養肉が飛躍するとコメントしています。それはこれから分かることになるでしょう。
投資が集中したプラントベース・細胞培養・発酵
プラントベースの代替肉、代替卵、乳製品
2020年は植物肉の需要と認知が一気に進んだ年となり、プラントベースの代替肉、代替卵、代替乳製品の企業は合計21億㌦の投資があったということです。
この額はこれまでの年間の投資額で最も多い額となり、2019年の年間の投資額6億6700万㌦の3倍以上になります。
なかでも巨額の投資となったのは、Impossible Foods(インポッシブルフーズ)の7億㌦の資金調達(シリーズFの5億㌦、シリーズGで2億㌦)。
細胞培養肉
細胞培養肉の開発している企業全体の投資額は、3億6000万㌦以上。2019年に調達された投資額の6倍ほど。
そのなかで大きい資金調達は、Memphis Meats(メンフィス ミーツ)のシリーズBの資金調達1億8600万㌦。
2019年に増殖培地のコストを大幅削減(80分の1)に成功したMosa Meat(モサミート)の複数回のシリーズBの資金調達8500万㌦(2020年に7500万㌦、2021年2月に1000万㌦を追加で調達)。
発酵(微生物発酵)
「第3の柱」と呼称される代替タンパク質には、5億9000万ドルの投資が集まり、2019年と比較すると2倍以上の投資となりました。
大きな資金調達は、分子構造的には同一の乳タンパク質の作成に成功し、アニマルフリーの乳製品を生産するPerfect Day(シリーズC 資金調達3億㌦)。
温泉の微生物からたんぱく質を作りだし、最初の製品をリリースしたNature’s Fynd(シリーズB 資金調達8000万㌦、その後に4500万㌦資金調達)。
代替シーフード
代替シーフードについては独自の投資の動きがあるとGFIのレポートでは分析されています。
GFIのレポートでは、代替シーフードというカテゴリーで分けられおり、代替シーフードの主原料がプラントベース・細胞培養・微生物発酵のどれであっても「代替シーフード」という1つのカテゴリーに含まれています。
全体の投資資金は、ほかの代替タンパク質業界と比べると大きくないものの、代替シーフード企業全体で8000万㌦の投資資金を調達。
代表的な資金調達では、プラントベースのシーフード企業Good Catch(シリーズB 資金調達3700㌦)です。
GFIはサプライチェーン関わる企業と提携を支援
Good Food Institute(グッドフードインスティテュート:GFI)は、市場での家畜肉との競争について、代替タンパク質業界がサプライチェーンと関わる企業と提携することが必要と分析しています。
代替タンパク質が消費者とって、手ごろで買いやすい環境を整えてやることで多くの選択肢を消費者に提供し、より柔軟性のある食料供給と持続可能性、雇用創出につながるとしています。
GFIレポートの主張
2020年は「代替タンパク質業界は急激な成長をした年であり、大きな可能性を示した年でもある」としています。
GFIは、世界人口に持続的な食料供給ために、代替タンパク質へのシフト、公的部門と民間部門の両方からの投資の必要性、脱炭素のために大幅な家畜肉生産の削減が必要をしています。
2021年の代替タンパク質業界については、いくつか大胆な予想がされており、それが実現すると、今までの「食の常識」がさらに変化するでしょう。
参 考
メディア情報
メディア「The Spoon」
統計データ・調査データ